【利益を狙いやすい】短期投資の種類や選び方・ポイントを解説！
資産運用の方法には数々の種類があり、単に投資と言っても自分の性格や状況、ライフスタイルに合った方法を選ぶことが大切です。
ここでは短期投資の特徴やメリット、他の方法との違いについて解説していきます。
■短期投資とは？仕組みやメリット
投資の方法や考え方にはいくつか選択肢があります。短期投資とはそのうちの一つのことで、投資期間が最短即日、長くとも半年以内のものを言います。投資で得られる利益には、株を売却した際に得られる売却益「キャピタルゲイン」と、長年保有することによって得られる配当金「インカムゲイン」の2つがあります。短期での投資はこのうちキャピタルゲインのみを得ていくことで、利益を積み重ねていきます。短期での資産運用を選ぶメリットとしては、保有リスクを持ちこすことがない点や、最初の元手を使って繰り返し投資ができる点などが挙げられます。
資産運用は金融商品を購入し、保有することによって価格変動リスクや為替リスクなどを負うことになりますが、短期での投資なら保有期間が短いだけリスクも低くなるのです。また、最初に投資した元手を使って何度でも繰り返し投資ができるため、少額での利益を狙いやすいのもメリット。少額投資を行う人なら特に、投資方法の選び方として重要なポイントになるでしょう。
■金融商品の種類と選び方
短期投資をすると言っても、資産運用のための金融商品は様々です。ここでは短期投資のポピュラーな方法をご紹介しましょう。近年さらに知名度が高くなっている「仮想通貨」は、インターネット上でやり取りできる暗号資産です。仮想通貨は取引所を介して取引が行われており、金融商品としてはまだ未熟なものの、価格の乱効果によって短期でありながらハイリスク・ハイリターンな投資が可能となります。
また、外国為替証拠金取引「FX」も短期での投資としてポピュラーな方法です。短期でレバレッジ（倍率）を引き上げることによって大きな利益を上げることが可能。ロスカットにより自動で損切りできる機能もあります。株式投資も短期での投資ができる方法であり、レバレッジできない「現物取引」と、最大3倍のレバレッジができる「信用取引」の2種類があります。仮想通貨・FX・株…それぞれに異なる特徴がありますから、自分のスキルや経験値、資産に合わせた選び方をしましょう。
■中・長期投資との違いやポイント
投資の種類は主に短期・中期・長期の3種類に分けて考えられています。中期は投資期間が1～3年程度、長期は5年以上が目安として考えられていますが、厳密な区分はありません。中・長期投資は短期投資のようにハイリスク・ハイリターンではなく、むしろその逆でローリスク・ローリターンな方法となります。
チャートを読むスキルがなくても始められるため、初心者は中・長期投資の方が向いているという考えもあります。また、短期での取引は手数料がかさんでしまうため、ランニングコストを抑えて投資をしたい人にも中・長期的な投資が向いているといえるでしょう。
アジアンバンクキャピタルトラストの最新情報や資産管理・定期預金サービス
アジアンバンクキャピタルトラストは、ワシントンD.Cにてライセンスを取得した信託銀行です。海外口座に預金する目的で口座開設をする利用者も多いオフショア銀行として知られています。同銀行についての情報や、資産管理・定期預金などのサービスについて見ていきましょう。
■オフショア銀行とは
まずはオフショア銀行とはどんな銀行のことなのか、詳しく見ていきましょう。オフショア銀行は海外にある銀行のことであり、資産管理や資産運用のために口座を開設し、利用されることが多くあります。一般の人でも、出張・留学・旅行などの際に海外口座があると便利なため、こうした銀行に口座を開設することが珍しくありません。なぜオフショア銀行に口座を持つ人が増えているかというと、資産を様々な国に分散し、安定しておいておくと言う理由があります。
例えば日本では預金金利が低い状態が続いているため、銀行に預金しているだけでは金利によるメリットは期待できません。そこで高金利の国の銀行に定期預金を行うことにより、利子を多く受け取れる可能性がアップするというわけです。ただしオフショア銀行に口座を作ると言うことは、言語の壁にぶつかる可能性があったり、銀行所在国の安定性の変化によって預けた資産も危険にさらされるなどの注意点もあったりします。
■定期預金や資産管理の展開
アジアンバンクキャピタルトラストは、金融大国として知られるアメリカのワシントンD.Cにてライセンスを取得した信託銀行です。日本人が口座開設の際に選択肢の一つとして視野に入れられる、オフショア銀行の一つです。アジア在住の利用者に焦点を置いた各サービスが特徴的であり、まだ銀行としての歴史は浅いものの、随時最新情報を更新してサービス・サポートの拡充に努めていることが分かります。
個人資産をUSドルで頬裕・運用する高金利定期預金のサービスや、口座開設までの手厚いサポート、公式から提供されているスマートフォン向けアプリによる暗号資産の管理・デポジット機能など…多数のサービスを展開しています。ネットバンキング機能を簡単に利用できる点も特徴ですね。口座開設に伴いVISAデビットカードを発行できるため、世界各国のATMにてお金を引き出せる点もサービスの一つとして挙げられています。また、最新情報では現在アジアンバンクキャピタルトラストはSWIFT（スイフト）コード取得準備中であるとされており、国際送金が可能になる期待もあります。
■口座開設はWEBから可能
アジアンバンクキャピタルトラストのサービスの一つとして、「IVAサービス」による各種言語・手続きサポートも挙げられます。口座開設時の手続きや、その後のサポートもすべて利用者の言語にて対応してくれるため、言語の壁をネックに感じることなく、オンラインにて口座開設が可能になります。
アジアンバンクキャピタルトラストは2018年に設立されており、銀行としてはまだ新しい方に分類されています。そのため最新情報が今後も多く発信されていくでしょう。オフショア銀行としての、今後のサービス展開に注目していきたいところです。
キリバ・ジャパンに依頼することで資産価値が高まる？費用については？
会社経営において重要となるものが、資金、リスク管理、支払いや運転資金です。これらのどれかが欠けても会社としてなりたちません。特に資金管理については重要です。そこでおすすめしたいのがキリバ・ジャパンのサービスです。
今回は、キリバ・ジャパンについてどのようなサービスがあるのかなど紹介していきましょう。
■キリバ・ジャパンの特徴
キリバはクラウド型の財務・金融ソリューションのグローバル・リーダーです。さまざまなミッションに対してクリティカルな機能を提供しています。そのため、世界中の2,000を超える顧客があり、資金の可視化を完全に実現しているのです。その結果、不正を低減させており、分析情報、そしてインテリジェンスを向上させてくれます。
キリバには接続性が組み込まれているので、研究とイノベーションにより推進されています。そのため、会社の成長と顧客への対応に注視することができるのです。実際に利用者からも他のプロバイダーでは見られなかった結果やフィードバックが得られていると言われています。
■キリバ・ジャパンの口コミ評価について
キリバでは、企業全体の流動性管理を実現すると言われています。特に財務部門では資金がきちんと動いているのか、その資金の流れに問題はないのかなどを注目します。キリバでは、流動性を管理することで、流動性の効果を高めていくのです。その結果、利用者からの口コミでは戦略的なアプローチが可能だと言われているのです。
流動性をしっかりと管理することで、どのような課題があるのかなど企業の成長にもつなげることができるのです。企業の財務成果を生むためにもしっかりとキリバにサポートをしてもらうようにしてはいかがでしょうか。
■費用対効果が高いキリバ・ジャパンについて
企業に何かを任せる場合、費用対効果を求めるのは当然です。実際にキリバに依頼をした結果、費用対効果が高まったという意見は多くありました。財務管理などは内部だけで完結していると、不正の温床になってしまうという意見もあります。
キリバに依頼することで費用はかかりますが、お客さんの資産価値をしっかりと高められるようにしてくれるのです。費用を支払って資産を高めるというのは本末転倒と考える人もいるでしょう。だけど、実際に依頼をしている人は「頼んで良かった」という意見の方が多いのです。損して得取れではありませんが、外部のサービスを取り入れることで会社に新しい風をもたらしてくれることも珍しくはありません。
会社の成長、そして資産に関することなどを望むのであれば、キリバのような会社のサービスを取り入れることも考えてみましょう。キリバは年々大きくなっていて、事業拡大なども積極的にしています。2018年には東京ミッドタウンにオフィスを移転するまでになっているのです。だからと言っておごらず、しっかりと対応をしてくれる会社として高い評価を持ち続けています。
海外口座開設でよく聞く「オフショア」ってなに？
海外投資を始めようと思っている人や、海外で銀行口座を開設して資産形成を始めようと考えている人向けに、「オフショア」について解説していきます。
オフショアという言葉の意味と存在を知っていないと、今後の資産形成・資産運用について圧倒的な開きが生まれてしまうので、しっかりと理解しましょう。
オフショアは、免税地域で資産運用が出来ることを指します。
オフショア地域はその名の通り、株の儲けに対する税金が免税されたり、節税しながら投資したりすることができる特別な地域のことを指します。別名タックスヘイブンと呼ばれたりします。 オフショア地域で投資することで、今まで払っていた高い税金を払わなくて済む場合があります。
これから資産形成や資産運用を兼ねて海外の銀行口座を開設するのであれば、オフショア地域で口座開設することをおすすめします。 オフショアという言葉は業界ごとに意味合いが異なります。ビジネスの現場だと海外「発展途上国」を指します。オフショアリングという言葉もよく使われます。意味は、「コストを削減するために海外に業務委託すること」という意味です。税金に関するオフショアなのか、ビジネス用語で使われているのか、しっかり判断するようにしましょう。
オフショアを深く理解するためには、「オンショア」という言葉の意味を理解しておきましょう。オンショアとは、自国内を指す言葉です。金融に関するオンショアは、「国内金融市場」を指します。
オフショアやオンショアは言葉が似ていて非常に分かりずらいかも知れませんが、正しく使い分けることで、オフショアについての理解が深くなります。
システム開発の業界でもオフショアという言葉は使われます。使われ方は基本的に他の業界と同じ意味で使われていて、海外委託に関する意味を持ちます。経費削減やコストを最小限にするためには、海外で生産・開発したほうが効率がいいのが現実です。
基本的に「オフショア」は海外を指す。と覚えておきましょう。税金に関するオフショアのみ意味が異なるので注意して、免税地域のことだと理解することが大切です。
また、注意点として、海外投資に関する税金は通常通りかかるので、覚えておきましょう。オフショア地域を経由したとしても、日本の法律内で税金が適応されるので、全額を免税できるわけじゃないです。
こういった海外投資は知らないと後で後悔する情報がたくさんあります。これからもマネーリテラシーを高めていきましょう。
フィリピンナショナルバンクのサービス内容と注意点
社会のグローバル化によって海外旅行をする人が増えただけでなく、仕事で海外赴任となる人や留学する人も増えています。海外赴任や海外留学で考えなくてはならないのがお金の運用、管理方法です。給与などの受け渡しのために口座を開設しなくてはならない場合もありますが、その国に在住していない人、外国人が口座を開設することは簡単なことではないため、日本から資金を送る場合には海外送金の方法を確認しておく必要があります。
フィリピンナショナルバンクはフィリピンに長く在住してお金の管理方法を考えたときに利用を検討することができる銀行のひとつです。「ナショナルバンク」という名前の通り、フィリピンナショナルバンクは1916年に国立銀行として設立した銀行です。第二次世界大戦後にフィリピンが独立して新しい中央銀行が設立されるまで、フィリピンの中央銀行としての業務も行ってきましたが、1949年に中央銀行設立された後は国立銀行の業務に戻っています。そして1989年株式をマニラ証券取引所に上場し、2007年7月には、民営化され、 2013年に、Allied Banking Corporationと合併し、現在に至っています。フィリピンナショナルバンクはユニバーサルバンクとして幅広い業務を行っていますが、フィリピン国内の656の拠点、海外の77の拠点のほとんどが海外在留フィリピン人の本国送金業務をメインとしています。フィリピンナショナルバンクは日本国内でも支店をオープンしており、1996年に東京支店、2003年に名古屋支店をオープンしています。
海外送金というと、手数料が割高になる上に時間がかかるのが不便なところです。ゆうちょ銀行の場合、国際送金手数料は窓口で7,500円、ゆうちょダイレクトで3,000円のため、よく海外送金をする場合は手数料だけで相当の金額になってしまいます。フィリピンナショナルバンクはフィリピンへの送金について手数料が格安で早く送金できるだけでなく、海外送金の方法が複数ある利便性のよさが口コミで評判となっている銀行です。フィリピンナショナルバンクの海外送金では東京支店、または名古屋支店の窓口で送金する方法、銀行振込で送金する方法、現金書留で送金する方法があります。銀行振込での送金では、みずほ銀行でフィリピンナショナルバンクの口座に振り込みをします。都市銀行のみずほ銀行は、支店が各所にあるため海外送金のために出かける手間は少ないといえるでしょう。そしてフィリピンナショナル銀行の口座への送金は、銀行振り込みの場合、午後3時までに送金をすれば当日中に送金が完了します。現金書留の場合は到着に2、3日かかりますが、到着後は当日中に送金が行われます。
なお、フィリピンへの海外送金が便利なフィリピンナショナルバンクですが注意点もあります。海外送金にはあらかじめ登録が必要で、その際、運転免許証などの本人確認の出来る書類が必要になります。そして送金金額の上限は支店での送金、銀行振込の場合は100万円が上限です。現金書留による送金の場合は、現金書留の上限額が法律で50万円と定められていることから、50万円になります。
海外口座開設の注意点
日本の銀行に比べて金利が高い、取り扱っている金融商品が多い、取引手数料が安い、リスクヘッジができるなど、複数のメリットのあるオフシェア銀行は、最近では一般の人の利用も増えているといいます。中でも海外投資を検討している人にはより効率的な資金運営にオフシェア銀行の利用を検討する人が多いといいます。メリットの多いオフシェア銀行ですが、海外銀行ということもあり、利用するにあたってはあらかじめ承知しておいた方がよい点、注意しておいた方がよい点があります。
オフショア銀行を利用するということは海外口座を開設するということです。そのため口座の開設手続きは外国語で行わなくてはならないという点を承知しておきましょう。日本の銀行でも口座の開設には複雑な手続きが必要ですが、オフショア銀行ではそれを外国語で行う必要があります。オフシェア銀行の中には、日本語によるサポートを行っているところがありますが、契約については外国語がベースです。最近は翻訳ツールの精度があがって正しく日本語に翻訳できるようになっているため、翻訳ツールの活用を検討してもよいでしょう。オフシェア銀行の中には、開設サポートを行っている業者を利用することによって、外国語でのやり取りを最小限にすることができるところもあります。利用にあたって口座の開設方法をとく確認しておきましょう。
マネーロンダリングなどの問題から、オフシェア銀行は現地を訪問しなければ開設できないところが多くなっています。ただし、訪問後の手続きの方法はオフシェア銀行によって大きく異なり、パスポートで気軽に口座開設することができるオフシェア銀行もあれば、あらかじめ書類を提出して審査が通らないと口座開設できないところもあります。一般的にオフシェア銀行の口座開設では預金が求められます。預金額はオフシェア銀行によって異なり、1,000ドル以上の預金をしなくてはならない銀行もあるため口座開設にあたって必要になる預金額についても確認しておきましょう。
オフシェア銀行では残高の最低金額が決められていて、残高が決められている金額以下になると口座維持費が発生するようになります。最低残高の金額は銀行ごとに異なるため、こちらもあらかじめ確認しておきましょう。また一定期間、利用がないと休眠口座になってしまう場合もあるため、注意が必要です。海外口座の利用は計画的に利用することがポイントといえるでしょう。
オフシェア銀行は、税制上の優遇を受けることができる国や地域にあります。そのため税金を支払わなくてもいい、税金がなしになるといった勘違いをする人もいるようです。しかしそれは全くの誤りで、オフシェア銀行を利用すれば税金がなしになるといったことはなく、海外口座を利用して投資をして収益を得た場合、税金を支払う必要があります。海外投資の場合、国内投資のように源泉徴収を選択することはできず、確定申告を行うことになるため、承知しておきましょう。
海外で投資をするときの税金対策方法
人生100年といわれる時代となって、老後の備えのために少しでも資金を増やしておこうと投資をする人が多くなっているといいます。投資先は不動産や太陽光発電所、株式やFAXなど様々ですが、海外投資をする人も増えているようです。例えば不動産会社の中には海外不動産投資を扱うところも現れており、日本に居ながらにして様々な海外不動産投資を行うことができるようになっています。
海外不動産への投資については、税金対策になることからも注目されています。土地や建物を売った時には、土地や建物を購入したときの代金や仲介手数料などを合わせた取得費、土地や建物を売るためにかかった仲介手数料や取壊し費用などの譲渡費用、そして特別控除額を合わせた金額を譲渡価額から引いた金額が課税対象となります。つまり土地や建物が高く売れればそれだけ税金を支払う必要があるのです。この場合の節税には、取得費に加算できるもの計上していくといった方法があります。
海外不動産投資については日本と海外での建物の耐用年数の長さが違うこと、海外不動産でも日本の税制を利用することによって節税を期待できます。日本では建物の寿命が平均32年となっていますが、海外では建物の寿命が長く、例えばアメリカでは平均66年です。日本は地震など災害の多い国ですから建物の耐用年数が短くなっていますが、海外には地震に縁のない国もあり、そのような国では耐用年数が長いのです。建物の耐用年数の違いが節税に理由は減価償却費です。減価償却費とは、建物の取得にかかった費用をその年に全額計上せずに、建物の耐用年数に応じて配分して費用を計上する方法です。つまり、耐用年数の長い海外の不動産はその分、計上する費用が小さくなるため、それによって節税になるのです。
少額でも投資をすることができ、さらに大きなリターンを期待できることからFXは人気の投資先ですが、国内FXに比べて、海外FXは設定できるレバレッジが大きく、より大きな取引を行うことができるため、それだけ大きなリターンを期待することができます。そのため海外FXへの投資を検討する人が増えているといいますが、海外FX業者を利用して収益を得た時も経費と所得控除をきれいに洗い出して申告することによって節税することができます。海外FXの取引ではパソコンなどのデバイスが必要になりますし、インターネットに接続する環境が必要なことからプロバイダとの契約、そして通信費が発生します。そうした費用も経費として計上することができるため、経費として計上できるものをきれいに洗い出していけばまとまった金額となり、節税を期待することができるのです。
海外FXでは海外FX業者を利用して投資を行いますが、収益があった場合は所得税を納税する必要があります。これは取引を行った人が日本に在住しているためです。海外投資の場合は税金がかからない、タックスヘイブンにあるオフシェア銀行ならば税金がかからないといった勘違いされているケースがありますが税金がかからないということはなく、海外投資にも税金がかかることを承知しておきましょう。
